NISA/iDeCo比較シミュレータ
同じ積立を「課税口座／新NISA／iDeCo」で行ったとき、税制の違いで手取りがどれだけ変わるかを比較します。
はじめにお読みください：本ツールは3口座（課税口座・新NISA・iDeCo）の手取りを、リターン一定の前提で概算します。iDeCoの受取時の税金も概算で反映（前提により実際は人により異なります）。税制は改正されることがあります。
入力
選ぶと期待リターンが自動入力されます。値を編集するとカスタムになります。
一定成長の前提。3口座とも同じリターンで運用します。
iDeCoの所得控除による節税額の算定に使います（→限界税率）。
2026年12月改正後の月額上限で判定します。
iDeCoの受取時税を概算する（一時金・前提付き）
結果：3口座の手取り比較
投入元本
運用益（税引後）
iDeCo 累計節税（参考）
棒の高さ＝税引後の手取り。iDeCoは「資産（運用益非課税）」に加え、掛金の所得控除による累計節税額（参考・別に受け取る前提）を緑で積んでいます。課税口座は運用益に20.315%課税。iDeCoの受取時課税は既定で反映しています（上のトグルで一時金前提の概算をON/OFF切替）。
計算方法・制度について
共通：毎月積立を月複利（月末投入）で運用。運用前資産 FV、投入元本 P、運用益 G=FV−P。
課税口座：売却時に運用益へ 20.315%（所得税15%＋復興0.315%＋住民税5%）課税。手取り＝P + G×(1−0.20315)。年々の配当課税は簡略化のため非考慮。
新NISA：運用益・配当が非課税。手取り＝FV。年間枠360万円（つみたて120＋成長240）、生涯1,800万円（成長枠1,200万）。枠超過は警告。出典: 金融庁。
iDeCo：運用益非課税に加え、掛金が全額所得控除。累計節税＝年間掛金 ×（限界所得税率＋住民税10%）× 年数。月額上限（2026年12月改正後）＝自営7.5万／会社員(企業年金なし・あり)・公務員6.2万。掛金が上限超過なら上限でキャップ。受取時課税は既定で反映しており（トグルでON/OFF切替）、一時金受取を前提に退職所得控除（20年以下＝40万×年数／20年超＝800万＋70万×(年数−20)）と速算表で概算し、iDeCoを税引後表示にします。会社の退職金がある場合は「10年ルール」で控除が重複調整され税負担が増えることがあります（年金受取や重複の厳密な計算は未対応）。出典: 厚労省・各証券・国税庁。
注意：税制は改正されます。個別の税額・適用可否は人により異なります。本試算は助言ではありません。