トリニティスタディとは？4%ルールの根拠と限界をわかりやすく解説

1. 4%ルールとは何か

4%ルールとは、次のような取り崩し方の経験則です。

ポイントは「毎年その時点の資産の4%」ではなく、「初年度に決めた金額を、物価に連動させながら取り崩し続ける」ことです。たとえば3,000万円で引退したら初年度は120万円。翌年に物価が2%上がったら122.4万円、という具合に生活水準を保つ前提で計算します。

逆算すると「年間支出の25倍の資産があれば引退できる」という、FIREでよく使われる「25倍ルール」になります（100 ÷ 4 = 25）。

2. 起源：ベンゲンの研究とトリニティスタディ

4%という数字を最初に示したのは、米国のファイナンシャルプランナー、ウィリアム・ベンゲンが1994年に発表した論文です。彼は米国の株式・債券の過去データを使い、「どの年に引退した人でも30年間資産が尽きなかった最大の取り崩し率」を調べ、およそ4%という結果を得ました。

これを学術的に拡張したのが、1998年に米トリニティ大学の3人の教授（Cooley, Hubbard & Walz）が発表した論文、通称トリニティスタディです。大学の名前から「トリニティスタディ」と呼ばれています。

3. トリニティスタディは何を検証したのか

研究の設計はシンプルです。

• データ：米国の1926〜1995年の株式（S&P500）と債券（高格付け社債）のリターン、および物価上昇率
• ポートフォリオ：株式100%／75:25／50:50／25:75／債券100%の5パターン
• 取り崩し率：年3%〜12%
• 期間：15年・20年・25年・30年
• 判定：過去のどの年から取り崩しを始めても資産が期間中に尽きなかった割合＝成功率

結果のうち最も引用されるのが「インフレ調整後4%・30年」のケースです。株式50:債券50のポートフォリオで成功率は95%、株式比率を上げるとさらに高い成功率が報告されました。一方、債券100%では成功率が大きく下がります。「株式をある程度持たないと、インフレに負けて長期の取り崩しに耐えられない」ことも、この研究の重要なメッセージです。

なお、元研究の債券は高格付け社債です。当サイトのツールは米10年国債を使っているため、数字は完全には一致しません（後述）。

4. 最新データ（1928–2025年）ではどうなるか

トリニティスタディのデータは1995年まで。その後にはITバブル崩壊（2000年）、リーマンショック（2008年）、コロナショック（2020年）などが起きています。最近のデータまで含めても4%ルールは成り立つのでしょうか。

当サイトの4%ルール検証ツールは、同じ考え方を米国1928〜2025年のデータ（株式=S&P500配当込、債券=米10年国債、物価=CPI）で再現しています。結果の一例：

最新データまで含めても、4%・30年・50:50でおおむね9割強の成功率となり、元研究の傾向は維持されています。ただし100%ではありません。失敗するケースは主に1960年代後半〜70年代初頭の高インフレ期に引退した場合で、「いつ引退するか」で結果が大きく変わることがわかります。

5. 4%ルールの限界と注意点

① 過去の米国市場の結果にすぎない

検証対象は20世紀以降の米国市場——世界で最も成績の良かった市場のひとつです。他の国の市場や将来の米国市場で同じ結果になる保証はありません。

② 税金・手数料を考慮していない

研究もこのサイトのツールも、売却時の税金（日本では約20%）や信託報酬などのコストを含みません。実際の手取りはその分少なくなります。

③ 「30年」で足りるとは限らない

トリニティスタディの想定は最長30年。40代でFIREする場合など40〜50年の取り崩しでは、同じ4%でも成功率は下がります。長期になるほど3%台への引き下げを検討する余地があります。

④ 引退直後の暴落に弱い（シークエンス・リスク）

平均リターンが同じでも、取り崩し初期に暴落が来ると資産の回復が難しくなります。リターンの「順番」のリスクは平均値には現れません。成功率92.8%の裏には、運悪く高インフレ・暴落期に引退して失敗したケースが実在します。

⑤ 機械的な取り崩しを続ける前提

研究は「暴落が来ても淡々と同額（実質）を取り崩し続ける」前提です。実際の人間は支出を柔軟に減らせる一方、パニックで売ってしまうこともあります。ルール通りに続けられるかは別問題です。

6. 日本の投資家が使う場合

日本から米国株や全世界株に投資して4%ルールを使う場合、追加で考慮すべき点があります。

• 為替リスク：検証はすべて米ドル建てです。円で生活する場合、円高局面では取り崩し額の目減りが起きます。
• 物価の違い：「実質」の計算は米国CPIベースです。日本のインフレ率とは動きが異なります。
• 税制：NISA口座なら運用益非課税ですが、課税口座では売却益に約20%課税されます。取り崩し順序（どの口座から売るか）で手取りが変わります。
• 公的年金：米国の研究は年金を考慮しません。日本では年金受給開始後に必要な取り崩し額が減るため、実際の設計では「年金までのつなぎ」と「年金以降」を分けて考えるのが現実的です。

これらを踏まえると、4%ルールは「精密な設計図」ではなく「必要資産の規模感をつかむ出発点」と捉えるのが適切です。

7. まとめ

• 4%ルールは、ベンゲン（1994）とトリニティスタディ（1998）による過去の米国データの検証から生まれた経験則。
• 最新データ（1928–2025年）で再検証しても、4%・30年・50:50で成功率92.8%と傾向は維持されている。
• ただし米国限定・税手数料抜き・30年前提・シークエンスリスクという限界があり、日本からは為替・税制・年金も考慮が必要。
• まずはツールで前提を変えながら、自分のケースの「幅」を確かめるのがおすすめ。